不動産投資コンサルティング

最初が肝心です。ある程度の知識が身につけば不動産投資はそれほどリスクの高い事業ではありません。しかし、何の勉強もせず不動産業者の言いなりに買い進めて失敗してしまう投資家さんは非常に多くいらっしゃいます。最低限の知識は必ず身に付けるようにしてください。まずは、毎週土日に生配信しているYouTubeがお勧めです。その他、シーエフネッツセミナーチャンネルの不動産投資基礎セミナーからじっくりと学んでください。シーエフネッツセミナーチャンネル：https://www.youtube.com/user/CFseminar

まずは弊社コンサルタントの無料の個別相談をお勧めします。これからどのような方向性で不動産を購入するのか、この事前の打ち合わせが一番大切です。その後、弊社提携銀行等に個人の属性でどれくらいの融資枠が取れるのか、また金利や必要な自己資金の割合など事前の確認を行います。融資条件が分かればそのもとでお勧めできる物件のご紹介をさせて頂きます。気に入って頂ければ無事契約という流れになります。

身分証（免許証、健康保険証、住民基本台帳カード、パスポート）、印鑑、手付金、売買契約書に貼付する印紙、マイナンバーカードなどです。

登記費用、不動産取得税、銀行事務手数料、仲介手数料、売買契約書に貼付する印紙代、金銭消費貸借契約書に貼付する印紙代、火災保険料など。物件購入価格のおおよそ8～10％が目安です。

区分マンションの場合、管理費、修繕積立金、管理手数料、固定資産税。家賃に対しておおよそ25％くらいが目安です。一棟アパートの場合、共用部の清掃費、電気代、水道代、管理手数料、固定資産税、町内会費など。家賃に対しておおよそ15％くらいが目安です。
その他、受水槽や貯水槽、一棟マンションでエレベーターが付いているようなケースは更に運営コストが上がりますのでお気を付けください。

まず契約時に手付金と仲介手数料が必要です。残りの自己資金については決済時にご準備ください。諸費用に含めて計算している不動産取得税については決済後約2～3か月後に支払いが必要です。尚、ローン特約付きで契約する場合は、仮に銀行の融資が付かなければ白紙解約となり手付金や仲介手数料も返金されます。

初回は無料です。2回目以降は相談内容によって異なりますので事前にお問い合わせください。尚、ゴールド会員（年会費13,200円）にご入会いただくと2回目以降の相談も無料になります。その他、会員限定のセミナーや収益物件下見速報サービス利用、弊社弁護士・税理士・鑑定士など専門家の相談も無料、その他多くの特典がございます。ゴールド会員について：https://members.cfseminar.jp/

電話でもご相談可能です。また、パソコンまたはタブレットを利用してのオンラインでのご相談も対応可能です。遠方にお住まいであったりご年齢の関係または、お子様の関係でそれぞれの日程調整が難しい場合なども、ご自宅にいながら、またはご相談者様が別々の場所にいながらでも同時にオンライン上でお打合せさせて頂けますので、お気軽にご相談ください。

はい、ご相談可能です。プロの不動産コンサルタントがどのような目線で収益物件を分析しているのか、何なりとご相談ください。
初回は相談無料となっております。

築年数が古いから投資不適格ということはありません。新築・中古、それぞれにメリット・デメリットがありますので、その辺りを理解しておくことは重要です。築古のリスクとしては買ってからの修繕費用がどのくらいかかるのか、それらを事前に把握しておくことです。一般的に古くなれば、それだけ投資リスクは高まると考えますので、その分、利回りが高くないと投資する面白味が出てこないのかもしれません。これは物件の立地などによっても異なりますので、詳細は別途ご相談ください。

投資はリスクとリターンの関係であり、不動産投資も同じです。なぜ不動産投資をするのか、そして将来的にどのくらいの家賃収入を求めるかによって、購入すべき収益物件は異なってきます。それほど多くのリターンを求めない投資家さんであれば、無理に数億という借り入れをしてまでリスクを背負う必要はありません。ぜひ一度個別相談にお越しください。弊社コンサルタントから分かりやすくご説明させて頂きます。

必ず何歳までに始めた方がいいということはありませんが、不動産投資は長期的に進めることによってそのリスクを下げることができます。毎月のキャッシュフローを積み上げることはもちろん、元金返済が進むことで将来リスクを下げることができます。また融資を利用することを考えると、高齢になればそれだけ審査のハードルが高くなります。今の信用力があるうちに少しでも早くから進めることをお勧めします。

皆様それぞれ目指す資産規模の目標や、現在のご属性ならびに資産背景が異なりますので、具体的に税金の試算を行いながら、法人でやることをお勧めする場合もあれば、逆に個人でやることをお勧めする場合もあります。必要であれば、社内の税理士含めて法人化した場合の税金シミュレーションをしながら打ち合わせさせて頂くことも可能です。