Investment Theory

CF流 王道の不動産投資理論

不変的・伝統的・正統派
不動産投資の原理原則を実践する

CF流 王道の不動産投資理論とは?

インカムゲインとキャピタルゲインが両立する単純明快な投資理論。人口減少や景気に左右されにくい都市部×居住用不動産への特化。時代に左右されない伝統的な不動産投資分析の基礎。この3拍子が揃った再現性の高い不動産投資手法を研究し実践し続けてきたからこそ、「物件ありき」の不動産投資ではなく、年金収入のみの方、専業主婦の方、経営者の方、サラリーマンの方、その「人ありき」での顧客に最適な不動産投資を見出すことができるまでに至りました。その再現性の高さは、創業以来失敗ゼロという実績が証明しています。

インカムゲインとキャピタルゲインが両立する
単純明快な投資理論

インカム(家賃収入)だけじゃ、資産の前借り。キャピタル(売却益)だけじゃ、ただのギャンブル。両方揃って初めて、本物の不動産投資。

人口減少や景気に左右されにくい
都市部×居住用不動産に特化

人口減少のダメージを受けにくく、それどころか人口減少局面だからこそ都市部に人は集まってくる。また、オフィスやテナント物件と異なり、居住用の賃貸住宅の入居率は、景気変動に左右されにくいことも万人向けとなる秘訣です。だから、主に東京23区を中心に大都市での居住用不動産を主軸に投資計画を構築していきます。

時代に左右されない伝統的な
不動産投資分析の基礎を忠実に導入

IREM(全米不動産管理協会)CPM/CCIMといった国際水準のプログラムを創業当初から実践し続け、長い年月をかけ日本流・CF流に磨き上げてきた。いつの時代も不変的に使える手法だからこそ、再現性が高く多くの人が取り組むことができます。

バランス良く着実に資産形成する、邪道・覇道を排した王道の選択を支える

王道の不動産投資理論とは?

邪道・覇道を排して王道を選択

「運用益(インカム)」と「売却益(キャピタル)」どちらかだけでなく、双方を最適化。安定感を持って運用する。

時間を資産に変える仕組みを作る

時間が経つほど、物件内に資産が自動的に蓄積される、「お金と時間に働いてもらう」仕組みを構築する。

データに基づき、守りを固める

「どれだけ儲かるか」というよりも、「どれだけ損をしないか」をデータに基づいて見極め、リスクを徹底排除。

この理論が実際の運用において、どう機能するのか

simulation

1,400万円の東京都心・築古区分マンション投資の場合

物件:築35年の築古区分マンション

立地:都内

家賃:6.5万円

物件価格: 1,400万円

初期投資(自己資金): 350万円

ローン借入: 1,050万円(金利2.5% / 30年返済)

Point

・築30〜40年の築古物件の家賃も物件価値も既に底値だから、それ以上下がりにくい

・好立地で割安家賃だから借り手に困らない

・着実な毎月の家賃収入から、ローン返済・運用経費を賄うことができる

運用開始

物件価格:1,400万円に対し、自己資金:350万円の残りをローン:1,050万円で購入。区分マンションは自動車一台分くらいの貯金から始められることも魅力です。
毎年の「手元の利益(キャッシュフロー)」は年間家賃収入: 約78万円(月6.5万円)から経費・ローン返済: 約71万円を差し引き、 年間 約7万円です。

「えっ、年間7万円だけ?」と思うかもしれません。しかし、ここにこの物件を選択する理由があります。

新築物件は年々家賃が下がりますが、築40〜50年の物件はすでに家賃が底を打っていると考えることができ、賃料下落率:0%。15年後も家賃が変わらない可能性が想定できます。そして、少額といえどキャッシュフローを積み立てておくことで、およそ4年に一度程度起きる入退去の際のリフォーム費用:約30万円を賄うことができ、持ち出しでの出費をせずに運用することができます。

15年後売却

売却の際には、都心部の一等地でかつ元々の家賃も底値に近く、価格が下がる余地が小さいという点がポイントです。15年後の売却価格: 約1,360万円として、ローンの残り: 約676万円。売却で戻ってくる現金は 約684万円(1,360万 - 676万)。積み立ててきたキャッシュフローの残金(18万円前後)もこれに加わります。
物件価値は下がっていても、それ以上にローンの元本を月々の家賃収入からローン返済により減らしていたことで、最終的に資産として自分のものになる金額は増えています。

物件価値に対するローン元本残高・純資産の推移

(単位:万円)

ローン元本残高
純資産(売却時に自分のものになるお金)

※売却時の諸経費は別途発生します

物件価値 1,400
350
1,050
運用開始
物件価値 1,397.3
367
1,030.3
1 年目
物件価値 1,394.7
385.5
1,009.2
2 年目
物件価値 1,392
404.5
987.5
3 年目
物件価値 1,389.3
423
966.3
4 年目
物件価値 1,386.7
442.3
944.4
5 年目
物件価値 1,384
462.9
921.1
6 年目
物件価値 1,381.3
483.9
897.4
7 年目
物件価値 1,378.7
506.5
872.2
8 年目
物件価値 1,376
529.2
846.8
9 年目
物件価値 1,373.3
552.6
820.7
10 年目
物件価値 1,370.7
576.7
794
11 年目
物件価値 1,368
602.1
765.9
12 年目
物件価値 1,365.3
628
737.3
13 年目
物件価値 1,362.7
655.4
707.3
14 年目
物件価値 1,360
684
676
15 年目

開始時の
約1.95倍

物件価値は緩やかに下降していく

総括

350万円からスタートしたあなたの資産は、15年後に684万円(約1.95倍)になりました。

さらに、築古物件は、壁紙を少し変える、設備を新しくするといったリノベーションだけで、家賃を1万円以上アップさせることも可能です。もし家賃が上がれば、収益還元法という計算上、物件の売却価格も跳ね上がり、利益はさらに増えることもあります。
そして、1,000万円台の物件は買い手が非常に多いため、「来月現金が必要になった」という時でも、すぐに売却して現金化できる安心感もあります。またこのまま保有し続けてローンを完済すれば、年間のローン返済額約50万円の返済がなくなるため、毎月5万円前後の収入源にもなります。このような不動産を複数戸所有することにより、安定的な収入構造を構築することも可能です。

まずは区分マンションからスタートして、コツコツ資産を積み上げ、いずれアパート一棟へステップアップしていくというのが、多くの成功している投資家のたどる道でもあります。

物価上昇に所得向上がなかなか追いつかず、貯金だけでは資産形成することも難しいこの時代。こうした不動産投資を取り入れることで解決できる問題は無数にあります。NISAなど株式投資と比べても、自分自身で計画を立てながら、利益とリスクのコントロールがしやすいことが不動産投資の大きな魅力です。
ハイリスク・ハイリターンを狙うギャンブルではなく、コストを抑えてリスクをコントロールし着実に利益を生み出すビジネスとして運用する。

それが王道の選択であり、王道の不動産投資理論はデータに基づく綿密な分析と計算でそれを支える為に確立されました。

Key Points

王道の不動産投資理論を理解するための3つのポイント

01

「収益還元法」
収益物件の価格決定方法を知る

V = I ÷ R

物件価値 = 収益 ÷ 還元利回り

家賃が上がれば価格は上がる。家賃が下がれば価格も下がる。収益不動産の価格はこのシンプルな原理で決まります。この収益還元法を理解することが、不動産投資判断の第一歩です。

02

「価格が下がっても利益が出せる」
ことを知る

ローン残債は毎月減っていく。一方、不動産の価格が変わっていなければ、売却した時の利益(純資産)は増えていくということになる。もし価格が下がったとしても、それ以上にローンの残債が減っているのなら利益は増えていく。この資産と負債のバランスシート(B/S)思考がないと不動産投資は正しく理解することができません。

03

「どれだけ儲かるかより、
どれだけ凹まないかが重要」であることを知る

前述の2つを考慮すると、「どれだけ値上がりするか」「どれだけ家賃収入が稼げるか」は実は不動産投資の本筋ではないことがご理解いただけるかと思います。それよりも、時間が資産に変わっていくプロセスにおいては、どれだけ凹まないかを読み切ることの方が重要です。だから当社では、人口が安定している都市部かつ家賃の下落幅の小さい物件を中心とした不動産投資を推奨しています。

Why Real Estate?

なぜ不動産投資が良いのか

01

インフレ社会を生き抜く武器になる

老後資金不足問題が騒がれて久しいですが、昨今のインフレを考慮すると2,000万円どころか5,000万円も不足すると言われています。不動産のように価格と物価が連動する資産を持つことが今後ますます重要であり、また時代の物価に連動する収入(家賃収入)を持つことが、インフレ社会を生き抜く大きな武器になります。

02

レバレッジ効果で「他人のお金で資産を築く」

少額の元手で高額な不動産を取得し、その返済を入居者が家賃として肩代わりしてくれる。他人(銀行)から借りたお金(ローン)を他人(入居者)のお金(家賃)で返済し、残った不動産そのものは自分のものになる——この構造こそが不動産投資の本質的なレバレッジです。

03

社会を生き抜く力(スキル・知識・経験)が身につく

不動産「投資」といっても、小さな数字を地道に見つめ、改善し対処し続ける「経営」そのもの。経営と聞くとハードル高く感じられるかもしれませんが、当社と一緒に取り組めば誰もが挑戦可能なものだと考えています。

現在、CF Groupが考える王道の不動産投資理論に適した物件

「都市部新築・築浅一棟アパート」「都心築古ワンルームマンション」

01

新築・築浅一棟アパート

  • 新築・築浅は賃貸住宅としての人気が高い
  • 当初のリフォーム費用がほとんどかからず、手元に家賃収入を残しやすく資金繰りや再投資がしやすい
  • RCマンション等に比べて物件金額総額が小さく、流動性も有利
  • 新築木造アパートは金融機関のローン条件も良い傾向にあり、資産形成のスピードも出やすい
  • RCマンションと比べ、家賃の下落幅が小さい=収益還元法による価格下落の余地も小さい

メリット

  • 融資条件が好条件となることが多い
  • レバレッジが効きやすい
  • 当初数年間のコストが小さい
  • 現在の入居者ニーズに対応している物件が多い
  • 家賃と物件のバランスが両立しやすく安定した経営が見込める
  • 資産形成のスピード感を生み出しやすい

デメリット

  • 一定のまとまった自己資金が必要
  • 物件選定の目利きを誤ると修正困難
  • リスクが偏る可能性(一棟の建物であること、資産が1ヶ所に集中すること等)
  • 屋根外壁等の中長期修繕費の蓄積が必要
  • 競合物件は年々増える
  • 出口戦略のシナリオ検討が必要(人口減少の影響を受けにくい立地選定が重要)

投資モデル例(IRR分析)

購入時条件物件価格8,700万円|表面利回り5.8%|家賃7万円×6世帯|LTV85%|金利1.9%|期間35年

IRR内部収益率

6.67%

※ 年間賃料下落率0.25%・購入時キャップレート(還元利回り):4.3%・売却時キャップレート(還元利回り):4.5%(8,070万円)想定

02

都心築古ワンルームマンション

  • 平均築年数40年前後・都心部で家賃が市場最安値に近く賃貸ニーズも非常に旺盛。さらに都心部だから地価上昇の期待余地もある。
  • 数十年にわたるマンション毎の経営履歴から、財務状態や建物に潜むリスクを判別しやすいことも魅力。
  • 相続対策にも非常に有効で、投資需要だけでないニーズがある。
  • 1,000万円台で都心に購入可能。今後単身世帯が増加する中で持ち家として購入されるニーズも期待できる。
  • CFネッツでは内情実態を把握したマンションのみをご紹介するため、管理状態リスクを低減できる。

メリット

  • 好立地をつまみ食いで購入できる
  • 好物件をつまみ食いで購入できる
  • 流動性・換金性が非常に高い
  • 高いグレード感(アパートと比較)
  • 少額から投資可能
  • 分散投資可能(複数のエリアや建物に1室ずつ所有できる等)

デメリット

  • 利回りが比較的低い
  • 規模拡大に時間がかかる
  • 買い足すのが手間(複数戸の購入には手間と時間が必要となる)
  • 利害関係者が多い(マンション管理組合、共用管理会社、隣接住戸所有者、隣接住戸管理会社等)
  • 法人名義での融資利用が難しい(法人の場合、金融機関の選択肢が少ない)
  • 築年数への不安(築古は投資的に魅力がある一方、物理的な損傷リスクは否定しきれない)

投資モデル例(IRR分析)

購入時条件物件価格1,400万円|家賃6.5万円×1戸|LTV75%|金利2.5%|期間30年

IRR内部収益率

4.06%

※ 年間賃料下落率0%・購入時キャップレート(還元利回り):3.9%・売却時キャップレート(還元利回り):4.0%(1,360万円)想定

CF Policy - カスタマーフォーカスポリシー -

理論と実践を支える3つのポリシー

この王道の投資理論でそのための計画を描き、CF Groupという事業の仕組みで実践していきます。そしてこの事業を担うのは国内屈指のプロ集団——まさに「鬼に金棒」です。企業としての責任を果たせる高い再現性=失敗ゼロがその証拠です。

CFネッツの高い基準を満たした案件のみご紹介

利益相反の徹底排除

有事の際も必ず最後まで共に

CF Groupは、カスタマーフォーカス=まず顧客を成功させ、そして当社も共に成功していく。是非、当社の不動産投資を取り入れ、人生に更なる活力を。

お気軽にご相談ください

専属コンサルタントによる個別相談

Individual consultation

不動産投資についての無料個別相談はこちらから